仕事をしばらく休みたい！休職の判断基準や手続きのステップを解説！ 

職場でのストレスが溜まったり人間関係が悪くなったりすると、「仕事をしばらく休みたい」と思ってしまうもの。
明確な不満がなくてもなんとなく疲れてしまい、出勤するだけでもやっと…という人は意外にも多いです。

そこで今回は、仕事をしばらく休みたい人に向けて、休職の判断基準や手続きのステップを解説します。
仕事を休むべきか迷ったときの判断基準にも触れるので、参考にしてみてくださいね。

仕事をしばらく休みたい…これって悪いこと？

大前提として、「仕事をしばらく休みたい」と考えるのは悪いことではありません。
体調不良など明確な理由がない限り仕事を休んではいけないと考えている人は多いですが、休むのに理由は必要ないのです。

むしろ定期的に休みを取らないと精神的に摩耗しやすく、ちょっとのストレスで心が折れてしまったり、集中が欠けて仕事でミスを連発しやすくなったりするもの。
「ミスをする」→「モチベーションが下がる」→「集中が欠けてまたミスをする」など負のスパイラルに入ると、なかなかひとりで抜け出すのは難しくなります。

思い切って仕事を一休みして、心身ともに回復するのを第一に考えることも大切なのです。

仕事を暫く休む・休職のデメリット

休職のメリットは「心身共に休まる」「やりたいことに集中できる」などですが、一方でデメリットもあるため注意しましょう。
下記で代表的なデメリットを解説します。

休職期間中の収入が減る

「ノーワークノーペイの原則（労働基準法第24条）」に基づき、働いていない期間においては賃金の支払いを受けることができません。
休職期間中は給料が支給されないので、生活費に困窮する可能性があります。
十分な貯蓄・不労所得がある場合を除き、休職しても金銭的に問題ないか、シミュレーションしておきましょう。

ただし、体調不良が原因で休職する場合は傷病手当金を申請できる場合があります。
傷病手当金とは、健康保険における手当金制度のひとつです。
病気・怪我・療養などを理由に仕事を休んで給料が減った（止まった）場合、普段の給与に応じた一定額を受給できるので忘れずに申請しておきましょう。

傷病手当金の申請には、下記の条件を全て満たしている必要があります。

なお、美容整形手術など健康保険の給付対象とならない治療のための療養では、傷病手当金を受け取ることはできないので注意しましょう。
「労務不能」であると証明するには医師による診断書が必要であり、いわゆる「ドクターストップ」がかかっている状態でなくてはいけません。

自己判断による療養で傷病手当金制度を使うことはできないので、その点にも留意しておく必要があります。
業務中の病気・怪我であれば傷病手当金ではなく労災保険の適用となるため、事前の確認も必須です。

社会保険料の支払いが負担になる

休職中であっても、社会保険料の負担が必要です。
普段は給与から社会保険料を控除してもらっている場合、休職によって給与支払いが止まるのであれば個人で自己負担するしかないため注意しましょう。

傷病手当金が支給されているのであれば、そこから差し引きして支払うのが一般的です。
会社によっては傷病手当金の振込先を会社口座に指定し、社会保険料を差し引いた金額だけを本人に振り込むケースもあるので職場と相談しておきましょう。

なお、休職中でも支払いが必要な社会保険料は下記の通りです。

雇用保険料はその時々に稼いだ収入に対して発生するため、無給であれば支払う必要はありません。
産休育休など一部の休職では社会保険料免除制度が設けられているので、該当する場合は忘れず手続きしてくださいね。

有給休暇を使って休職すると復職後に使える残日数が減る

有給休暇を使って休職した場合、当然ながら復職後に使える有給残日数が減ってしまいます。
復職後に急な体調不良や冠婚葬祭で休む場合でも有給が使えず、欠勤になって給料が控除されることもあるので注意しましょう。

かといって有給を使わず残しておくと、気づかぬうちに付与された日数が満期を迎えて消滅してしまうこともあるので要注意。
今ある残日数だけでなく、有効期間をチェックして何日分使うか計算しておくことが欠かせません。

また、有給休暇を使うと給与を満額受け取れますが、傷病手当金を受給することはできなくなります。
有給を消化してから傷病手当金の申請をするなど工夫し、なるべく生活費に与えるダメージを減らすよう工夫しましょう。

社内での昇進・昇給に遅れを取る場合がある

休職期間が長くなればなるほど、社内での昇進・昇給に遅れを取る場合があります。
「また休職されたら困るから重大なプロジェクトにアテンドできない」
「マネージャーに昇進してすぐ休職されてしまったので、マネジメントには向いていないのかもしれない」
と思われてしまうことも。

会社側も休職リスクのある人に高い裁量を与えることはできず、成果に比例しないジレンマのある人事評価になるケースも珍しくありません。
理不尽に感じるかもしれませんが、どうしても欠勤なく働ける人の方が評価されやすいことは覚えておきましょう。

復職時に組織体制が変わっている場合がある

休職期間が長いと、復職時に組織体制が変わっている場合があります。
部署編成が変わっていてこれまで自分が勤務していた部署がなくなっていたり、大規模な人事異動があって直属の上司も同僚も全て入れ替わっていたりすることも。
また、社内の基幹システムが変わって復職時に「浦島太郎状態」になる人も珍しくありません。
急に別の会社のように感じることも多く、変化次第では却って復職時のストレスが大きくなるケースもあるので注意しましょう。

休職中も定期的に職場と連絡を取って近況報告しあうなど、復職を想定したコミュニケーションをしておくのも重要です。

体調次第では復職できない可能性がある

体調の回復度合い次第では、復職できない可能性もあるので注意しましょう。
多くの企業では就業規則で休職できる期間・回数を制限しており、期間内に復職できなければそのまま退職となってしまいます。
その場合はすぐに転職活動するのが理想ですが、体調不良のまま転職先を決めるのは難しいでしょう。
無理して転職してもすぐに退職・休職せざるを得なくなり、却ってストレスになることも多いです。

退職後も満期まで傷病手当金を受給できるものの、当然ながら満期を迎えて以降は完全無給になるため要注意。
それでも最低限の健康保険料等はかかるため、生活費の問題が深刻なってしまいます。

まずは自社の就業規則を確認し、いつまで休職できるのかチェックしましょう。
可能な限り期間内での復職を目指し、回復に集中するのがおすすめです。

仕事をしばらく休む際の手順

休職する場合、職場規程に従って手続きを進めます。
下記では体調不良で休職することを前提に、主な手続きについて解説します。

1.医師に相談して診断書を発行してもらう

体調不良で休職する場合、まずは医師に相談して診断書を発行してもらいます。
職場が認めてさえくれれば診断書なしで休職することもできますが、その場合は傷病手当金の申請ができません。
傷病手当金では、今もらっている給料に合わせて設定されている標準報酬月額のうち3分の2相当の金額が傷病手当金として支給されるので、生活費の面では大きな助けとなります。

労務不能と記載してもらった診断書を可能な限り取得するよう意識し、休職手続きを進めましょう。

2.直属の上司に休職について相談する

労務不能と診断され次第、直属の上司に休職について相談します。
既に明らかな体調不良があり、すぐにでも休職したいときは診断書発行後の相談でよいでしょう。

反対に、自身が休職するべきか迷っているときや早急に休まずとも引継ぎ等で出勤できる余裕があるときは、先に上司への相談を済ませて問題ありません。
とはいえ、「休職するなんて信じられない」「考えすぎでないのか」と言われそうな場合は、診断書を先にもらっておくと話を進めやすくなります。

3.必要があれば人事部や役員と面談する

必要があれば上司経由で人事部や役員に報告し、休職面談を実施します。
休職面談で話す内容は、主に下記の通りです。

体調や治療に関する面談となるためセンシティブな情報をやり取りすることが多いですが、答えられる範囲で正直に、かつ包み隠さず話すのが理想です。

ただし、不妊治療や障害に関することなど、どうしても答えたくない範囲については最小限の回答で問題ありません。
その分、仕事やキャリアプランに関する項目については誠心誠意回答し、職場のニーズに応えていく姿勢を示すのが大切です。

中小企業など小規模な会社であれば、直属の上司と面談するだけで完了する場合もあります。

4.休職に必要な申請書類を整える

休職に必要な申請書類を整えます。
社内に提出する書類はオリジナルのフォーマットであることが多く、「休職申請書」「休職願」など名称はさまざまです。

傷病手当金を申請する場合は加入中の健康保険組合のフォーマットをダウンロードして記入していくことが多いですが、休職前に記入できる項目は多くありません。
あくまでも「過去に休職した期間について」「給料を支払っていないことを証明しながら申請する」ものであるため、未来期間について申請することはできません。
会社の社判も必要なので、休職に突入してから焦らず手続きしてよいでしょう。

5.業務の引継ぎをする

必要に応じて業務の引継ぎをおこないます。
できる限りの業務は済ませたうえで、わかりやすくポイントをまとめて引継ぐことができれば、休職後に現場が混乱することもありません。

とはいえ、体調不良での休職の場合、満足に引継ぎ期間が取れないまま休職することも多いです。
最低限必要な引継ぎには協力しつつ、自身の回復・療養も大切にしましょう。

6.休職する（定期的に面談をする）

休職期間中も、職場と定期的に面談をしていきます。
頻度は休職理由や職場により大幅に異なりますが、一般的に4ヶ月から半年に一度程度であることが多いです。
面談方法も、直接オフィスに出向いて面談したり電話やメールで済ませたり、Zoom等のオンラインミーティングにしたりやり方はさまざま。

まずは職場にとってやりやすい方法を聞きながら、自分の体調に合わせて相談するのがおすすめです。

仕事をしばらく休みたい旨を伝える際のポイント

仕事をしばらく休みたいと伝えるときは、下記のポイントに注意しましょう。
上司や人事部の心証にも大きく影響するので、なるべくネガティブなイメージを持たれないよう配慮することが大切です。

社内規程に沿って休職について相談する

基本的に社内規定に沿って休職に関する相談をするのが理想的であり、あまりルールから逸脱しないようにするのが大切です。
「〇週間前には相談すること」「休職申請時には○○の情報を添えて相談すること」などの決まり事があれば、まずは従いましょう。
どうしても難しい場合は無理に従う必要はないものの、一度も社内規定を確認していない様子が伝わるとネガティブなイメージを持たれます。

また、ルール外の対応をしてもらうときは丁重に相談するよう意識し、「やってもらって当然」のスタンスにならないよう注意します。

いつからいつまで休みたいのか明確に伝える

いつからいつまで休みたいのか、要望があれば明確に伝えましょう。

なお、今まで休職者があまり出てこなかった職場では、休職者の扱いに困ってしまうことがあります。
上司も人事部の担当者もカウンセリングの専門家ではないため、どこからどこまで配慮すべきかわからないことも。
「1ヶ月休職すれば十分なのかな？」「1年以上休職させて本人が嫌がらないだろうか？」など、感覚がないケースも多いのです。

自分の症状に合わせた希望を伝えておけば職場内での相談もしやすくなるので、遠慮せず伝えてみるのがおすすめです。

医師の診断書など客観的な休職理由を使う

体調不良で休職する場合、医師の診断書など客観的な休職理由にするのが理想です。
自己判断での休職もシステム上可能ですが、「甘えでは？」「サボって有給を使いたいだけかも」など変に勘繰られてしまうかもしれません。

一方、医師による診断書がありドクターストップが出ていれば、説得力のある休職理由として使えます。

直属の上司から徐々に上の立場へ相談する

加納な限り、直属の上司から徐々に上の立場へ休職相談を進めていくのが理想です。
直属の上司を飛ばして直接人事部等に相談した場合、上司が事態を把握できず、顔に泥を塗ってしまうことがあるため要注意。
結果、「上司のマネジメントが行き届いていない」など上司までネガティブに評価されてしまい、恨みを買うこともあります。
普段やり取りすることの多い直属の上司だからこそ味方についてもらえるよう、対策していきましょう。

ただし、上司からのハラスメントによる精神的なダメージが原因で休職する場合など、理由があるときはこの限りではありません。
上司側に問題があるときや上司が休職を承認してくれないときは、人事部への相談を検討します。

緊急の場合を除いて繁忙期での休職を避ける

繁忙期や人が少なくなる時期を避けて休職するなど、職場への配慮も必要です。
また、休職に関する相談もなるべく繁忙期を避けるなど、現場に与える影響を最小限に抑えるのがポイント。

ただし、明らかに体調不良が酷くなっている場合など、緊急を要する場合は必要以上に気にしなくてよいでしょう。
相談するタイミングを見失っているうちに急な休職になるくらいであれば、早めに相談するよう心掛けます。

事前に傷病手当金の申請や有給の使い方について確認しておく

傷病手当金の申請方法、有給の消化方法、社会保険料の支払い方法など、事務手続きは事前にしっかり確認しておくのが理想です。
会社によっては労務管理担当者が休職手続きに詳しくないため、やり取りや調査に時間がかかるかもしれません。
何度もやり取りしているうちに自分が疲れ果ててしまうこともあるので、なるべく早めに着手し、時間をかけてコツコツ相談していきましょう。

手続きがスムーズな職場であれば早速申請書類を送ってもらえるなど、メリットも多いです。

業務引継ぎには最大限協力する姿勢を見せる

休職は必ずしも時間的余裕があるとは限らないため、業務引継ぎできないまま休職に突入してしまうケースも少なくありません。
それでもなるべくマニュアルを提示したり、メール等での引継ぎや連絡事項だけにでも対応したり、できる範囲で協力していきましょう。
後腐れなく休職した方が復職時のハードルを下げやすく、復職を歓迎してもらいやすくなります。

仕事をしばらく休みたい時におすすめの理由

仕事をしばらく休みたいときにおすすめの理由として、下記が挙げられます。
職場によってどの程度理解を示してくれるかは異なりますが、確実に休みたいときは参考にしてみましょう。

自身の体調不良

まず休職を断られない理由として、自身の体調不良が挙げられます。
職場が勝手に症状を軽く見て無理に業務をさせた場合、企業側にも責任が問われることがあります。
企業側はリスクを減らすため休職を受け入れるしかなく、厳しく反対されることもありません。

特に、医師の診断書があれば背くことはできないので、間違いなく休職できますよ。

家族の介護・看護

高齢になった親戚の介護や子どもの入院などに合わせて休職する人もいます。
公的な介護サービス等を利用できるようになるまで一時的に家族の手が必要になるシーンは多く、時には仕事を休んで介護しなければいけないのが現状です。

職場に籍を置いたままにできるので退職までする必要がなく、働きながら介護したいと考える人にとっては、休職制度が大きな助けとなっています。

冠婚葬祭

「遠方の家族が亡くなって、自宅を処分する必要がある。時間がかかりそうなので1ヶ月だけ休職したい」
「親が亡くなって遺産分割で揉めており、裁判所に出向くことも多いので思い切って休職したい」
など、冠婚葬祭を理由に休職することも可能です。
特に自分と近しい人が急に亡くなった場合、仕事ができる状態にまでメンタルを回復させるのは時間がかかることもあるので、職場も一定の理解を示してくれるでしょう。

また、自身の結婚に伴い1ヶ月の新婚旅行に出かけるなど、休職理由もさまざまです。
結婚の場合は早めに職場と相談しながら休職のタイミングを設定することができるので、快く送り出してもらえるでしょう。

旅行・世界一周などリフレッシュ

旅行などリフレッシュ目的で休職することも可能です。
世界一周など長期間を要する旅行は、仕事を続けている現役世代のうちは諦めるしかないと考えている人も多いもの。
かといって旅行のために仕事を辞める決断もできず、「いつか行きたいな」と思っているうちに年齢を重ねてしまう人も少なくありません。

フレキシブルな職場で休職の相談ができそうであれば、率直に「旅行に出たい」と相談して休職してよいでしょう。
また、テレワークができる職場であれば旅先で少し仕事をするなど、柔軟な働き方を認めてもらえるかもしれません。

無理はNG！仕事を休んだほうが良いサイン

休職せず働き続けるか、思い切って休職してみるべきか迷ってるときは、下記をひとつの基準にしてみましょう。
無理して働き続けたことで後悔しないよう、自分なりの判断基準を持つことが大切です。

体調に明らかな異変があるとき

体調に明らかな異変があるときは、無理せず休職することをおすすめします。

メンタルが原因の場合もあれば、見えない怪我・病気が隠されている場合もあります。
早急に医師の診察を受け、継続して働けそうか客観的に判断していきましょう。
無理して症状が重くなりそうであれば、休職するのも大切です。

メンタルバランスが崩れているとき

メンタルバランスが崩れてるときも、無理せず休むことが大切です。

仕事が原因でメンタルバランスが崩れているときもあれば、家族や恋人・友人が原因も場合もあります。
原因が職場にないときは休職しづらいと考えてしまうかもしれませんが、軽く見てうつになっては本末転倒。

メンタルヘルスも早期発見・早期治療が大切だからこそ、しっかり休むことが求められます。

医師の助言があったとき

医師が「仕事を休むべき」と助言している場合、まずは素直に受け入れましょう。
生活や仕事が不安定になることを懸念してギリギリまで頑張ってしまう人は多いですが、却って症状が悪化する場合があります。
できる限り休職期間を短期に抑えるためにも、まずは医師の診断に従うのが効果的です。

本気でやりたいことがあって後悔しそうなとき

本気でやりたいことがあって、今のまま仕事ばかりしていると後悔しそうなときは、思い切って休職するのもひとつの手段です。
「20代のうちに世界一周してみたい」「どうしても自費出版したいテーマがある」など、やりたいこととは真剣に向き合いましょう。

職場からの理解が得られず苦戦する可能性もありますが、相談してみたら意外にもあっさり受け入れてもらえるケースもありますよ。

休みたいほど仕事がつらいなら、異動や転職も考えよう

休みたいほど仕事がつらいなら、社内異動を願い出たり転職したりするのも効果的です。
社風は好きだが仕事内容や部署内の人間関係だけがストレス…という場合は、異動で解決できることが多いです。
100％移動願いが受け入れられるとは限りませんが、依頼してみるだけしてみましょう。

一方で、「そもそも社風が合わない」「評価体制や給与水準に不満がある」という場合は、会社が自分に合っていないと考えて転職を検討しましょう。
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なかには一般の転職サイト等には掲載されない希少求人が出ているケースもあり、ひとりでは難しい転職活動が叶います。

まとめ｜仕事をしばらく休みたいときは、無理をしないのが吉！

1日のリフレッシュだけでは効果がなく、仕事をしばらく休みたいと考えているほど思い詰めているのであれば、思い切って休職を検討するのがおすすめです。
自分のストレスと向き合わず無理し続けてしまうと、却って復職がつらくなることも…。
時には心身のバランスを崩すなど、思わぬトラブルに巻き込まれます。

無理せず働き続けることを最終ゴールに据えて、今の自分に何か必要か確認してみてはいかがでしょうか。