「試用期間だけど退職したい…」切り出し方やスムーズな辞め方を解説！

試用期間中に退職がチラついた場合、「いつどのタイミングで退職相談するか」悩んでしまう人も多いです。

会社側はまさか試用期間中に退職されてしまうとは考えていないことが多く、目から鱗の反応をされてしまうかもしれません。

本記事では、まず試用期間中に退職できるのか、大前提から解説します。

スムーズに退職する方法や試用期間中の退職を防ぐ方法にも触れるので、ご参考ください。

そもそも「試用期間」とは？

試用期間とは、企業が新規学卒者や中途入社の社員らを雇用する際、試験的にその人材を雇用する期間のことです。

「お試し」感覚に近い言葉ではありますが、試用期間中も雇用契約を締結するため「雇用」である点には変わりません。

ただし、正社員採用であっても試用期間中は契約社員・パート・アルバイトとして入社するケースもあります。

有期雇用である契約社員・パート・アルバイトはあらかじめ雇用期間を設定できるため、どうしても相性が合わない場合は最初に設定した有期雇用期間内だけで契約終了にできるのです。

一般的に、試用期間は1ヶ月から半年程度の範囲内で設定されます。
よほどの適性不足さえなければ本採用することを前提としているので、試用期間中に退職したいときは早めの相談が欠かせません。

試用期間中に退職することは可能？その理由

結論からお伝えすると、試用期間中でも問題なく退職できます！

ここでは、試用期間中でも通常と変わらずいつでも辞められる理由を解説します。

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労働者はいつでも辞める権利を持っているから

正社員雇用の場合、試用期間中でも同じく正社員の扱いになるため、民法627条が適用されます。

下記の通り、いつでも雇用契約解消の申し出ができることになっているので、試用期間中の退職でも法律的に何の問題もありません。

当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から２週間を経過することによって終了する。

引用：e-Gov法令検索「民法」

つまり、退職したい日から逆算して2週間前までに申し出ておけば、試用期間中の退職でも問題ないことがわかります。

また、民法628条ではやむを得ない事情がある場合の退職にも触れられており、どうしても2週間前の申し出が厳しいときはこちらが適用されます。

当事者が雇用の期間を定めた場合であっても、やむを得ない事由があるときは、各当事者は、直ちに契約の解除をすることができる。この場合において、その事由が当事者の一方の過失によって生じたものであるときは、相手方に対して損害賠償の責任を負う。

引用：e-Gov法令検索「民法」

「やむを得ない理由」とは主に下記が該当しますが、それ以外の理由でも会社次第では問題なく退職手続きしてくれることがあるため相談してみましょう。

円満に退職したいのであれば就職先の退職規定に従うのが理想ですが、やむを得ない場合は急な退職でも問題ありません。

職業選択の自由が確保されている日本だからこそ、試用期間中の退職や急な退職でも問題ないのです。

試用期間はお互いの相性を見極める時期だから

試用期間は使用者と労働者の相性を見極めるために設けられる期間であり、相性が悪ければ当然本採用を断れます。

「どうしても社風が合わない」「面接時に聞いていた内容と違う」など違和感があれば、むしろ試用期間中に申し出ておいた方がよいでしょう。

相性の合わない会社で働き続けるとストレスが溜まりやすく、理想的なキャリアプランを歩めなくなる場合があるため、あまりメリットを感じません。

一方、試用期間中は自分も会社に評価されているという意識を持つことが大切です。

もし働き続けたいと思える理想的な職場があっても、会社から評価されなければ試用期間で終了となってしまうリスクがあるので注意しましょう。

本格的に業務を始めてから退職するより迷惑がかからないから

試用期間中の退職を気まずく思い、そのまま本採用まで進むことも可能ですが、却って双方にダメージが出る場合があるため注意しましょう。

例えば社風が合わなさそうなのに本採用へ進んだ場合、どうしても会社のカルチャーにフィットすることができず、働けば働くほど違和感を覚えやすくなります。

同様に、人間関係や労働条件面での違和感を無視して本採用に進むと、後々ミスマッチが多くなってモチベーションが低下してしまうことも。

結果、仕事の生産性が下がり、社内評価も下がり、給料も下がる…など負のスパイラルに突入することも珍しくありません。

試用期間中に明らかな違和感があるときは、無理して本採用に進む必要はありません。
むしろ試用期間のうちに退職しておくことが、ミスマッチを最小限に抑える対策となります。

試用期間の退職だと職場が助かる場合もあるから

転職エージェントやスカウトサービス等を活用して転職している場合、試用期間中の退職だと却って職場が助かる場合があります。

多くの人材紹介サービスでは、早期退職に対する「払戻金制度」を設けています。

「払戻金制度」とは、就職から一定期間以内に自己退職した求職者がいた場合、在籍日数に応じて人材紹介料（手数料）を返金する制度です。

大手転職エージェントでも下記のように規定されており、万が一試用期間中に退職されてしまった場合でも企業側に大きな不利益が出ないよう工夫されています。

当社の職業紹介により入社した求職者について、入社日から90日以内（契約書・覚書等で別途定めた場合は当該定めによります）に自己都合を理由に退職された場合、当社は求人者から支払いを受けた紹介手数料の半額を返金いたします。

引用：マイナビエージェント「求職者の皆様へ」

採用された人材が貴社に入社後6か月以内に、明らかに対象者本人の責により解雇された場合、または自己都合により退職した場合、契約時の返金規定により返金いたします。 返金額は退職までの期間によって異なります。

引用：リクルートエージェント「リクルートエージェントの利用料金・申込み」

一般的に、入社1ヶ月に退職した場合は80～100％を、入社3ヶ月以内に退職した場合は50％程度を返金するのが相場です。

上記期限を超えてから退職されるより、試用期間中に退職された方が払戻金が多くなることがわかります。

そのため、「どうせ辞めるなら早めに相談してほしい」「辞めるなら試用期間中に判断してほしい」という会社が一定数あるのです。

試用期間中の退職における注意点・リスク

試用期間中に辞めるメリットがある一方で、リスクがあるのも確かです。

ここでは試用期間中に辞める主なリスクを解説するので、注意点として参考にしてみましょう。

退職したいと伝えてがっかりされる・怒られる

試用期間中に辞めると伝えた際、「もう辞めるの？」と驚かれることも多いです。
特に、会社側がかなり前向きに本採用を検討してくれていた場合、大きく失望させてしまいます。

申し訳なさと気まずさのなかで退職日までの数日を過ごさなくてはならず、お互いにギクシャクしてしまうことも。

また、場合によっては「試用期間中で辞めるなんて信じられない」と厳しく叱責されてしまうことも考えられます。
もちろん労働者はいつでも辞める権利を持っていますが、本採用を前提としていた会社側は「裏切られた」と感じてしまうのかもしれません。

どうしても辞めざるを得ない事情があるときを除き、ある程度の気まずさは覚悟しておきましょう。

次の転職先を確保する時間がない

試用期間中に辞める場合、退職日までの期間も相当限られていることが多いです。
場合によっては「退職日まであと1週間しかない」「明日の試用期間満了日を最後にする」など切羽詰まった状況になることも珍しくありません。

そのため、速やかに転職活動を始めて再就職先を確保する必要があります。

万が一再就職を確保できないまま試用期間満了日を迎えた場合、無職になってしまうことがあるので要注意。

生活費の面でも困りやすく、無職期間が長くなればなるほど再就職のハードルが高くなるので、速やかな転職がカギとなります。

早期離職の履歴が残って転職しづらくなる

試用期間中であっても雇用保険・健康保険等に加入する必要があるため、転職活動時に早期離職者であることがバレてしまいます。

「前職を試用期間中に辞めているらしい」「よほど扱いづらい人材なのかもしれない」など詮索されてしまい、採用時のハードルになることも。

面接ではほぼ必ず早期退職した理由について質問されるので、独自の対策も必要です。

とはいえ、早期退職を何度も繰り返した経歴がなければ、そう問題視しない企業も多いです。
企業ごとに万全の選考対策をしておくなど工夫し、転職面接を乗り切りましょう。

すぐに辞める癖がついてしまう

「嫌だったら試用期間中に辞めればいいや」と安易に考えてしまうことで、辞め癖がつく可能性があります。

辞め癖がつくと早期離職を繰り返してばかりいる履歴が残るため、年齢と共に再就職がどんどん厳しくなっていくのがデメリット。

成功体験を積むことができず、勤続年数も長くならないので「働いても働いてもキャリアアップできない」などのミスマッチも生まれます。

結果、働くことそのものに対するワークエンゲージメントが下がってしまい、スキルアップも後回しになってしまいがち。
負のスパイラルに突入しかねないため、試用期間中の退職はなるべく避けておくのが理想です。

会社の良い部分に気づく前に辞めてしまう

試用期間だけで会社の全てを知るのは難しいため、会社の良いところに気づく前に辞めてしまうケースも出てきます。

繁忙期の雰囲気や本質的な企業体質・社風まで見て判断したいのであれば、数ヶ月間しかない試用期間では到底足りません。

仕事内容に慣れるまでのことも考えると年単位の時間がかかるので、第一印象だけで会社を判断するのが必ずしも正しいとは言えません。

長くいることで会社に愛着がわいたり、少しずつ人間関係を構築しながら働きやすくなったりすることもあるので、早期決断だけを是としないよう意識してみましょう。

とはいえ、重篤なハラスメントや法令違反のある会社であれば、即時に退職を判断して問題ないケースもあります。

試用期間中に退職する際の流れや切り出し方

ここでは、試用期間中に辞める方法をステップ式で解説します。

気まずくなりがちなタイミングだからこそ、確実に進めることで誠意を表しましょう。

結果、再就職するときの自分も守ることになるため、迷ったときは下記の手順で進めることをおすすめします。

関連記事＞退職代行おすすめ12選｜利用方法や依頼時の注意点も解説！

退職理由・希望時期を明確にする

まずは退職した理由と希望する退職日を明確にします。

こちらの要望がはっきりしないと、上司や人事部に相談したとき「結局どうしたいの？」と疑問に思われてしまうため要注意。

また、「仕事内容に不満がある」と受け取られた場合、職種の変更や部署異動などの配慮をしてもらえるかもしれませんが、それが却って退職を引き留めているように感じられて双方の考えにミスマッチが生じることも。

「退職したい」という意思を明確に示すためにも、理由・時期をはっきりさせておくのがポイントです。

直属の上司に退職交渉する

まずは直属の上司に、退職したい旨を伝えます。

人事や経営者に直接話す方法もありますが、上司の顔を立てる意味でもなるべく上司から話を通すのがおすすめです。

試用期間中の退職は気まずくなりやすいからこそ、少しでも緩和するために上司から話を進め、少しずつ話の範囲を広げていくとよいでしょう。

ただし、ハラスメント等があり上司を信頼できない場合、人事に直接相談することも可能です。

また、「退職について相談する」のではなく「退職したいとはっきり伝える」のもポイント。
「退職したい」と明確に意思を示すことで話が進みやすくなり、話が停滞するのを避けられます。

人事部との面談・相談を実施する

直属の上司や人事部と面談しながら、双方の話し合いで退職日を決定します。
試用期間中の場合、期間終了のタイミングに合わせることが多いです。

一方で、長く働いている人のように業務の引き継ぎに時間がかかることもないため「今日で終了」となることも。
会社にとって退職意思が固まった試用期間中の社員を長く置いておく理由はないので、即日退職になることも珍しくありません。

「生活費の都合上それは困る」など自分の都合を伝えるのは難しいため、ある程度会社側の都合に合わせる必要があります。

退職届などの書類を準備する

職場の規程に従って、退職書類を準備します。

ほとんどの場合は退職願を出すだけで完了しますが、会社によっては退職時専用の秘密保持契約書や誓約書があることも。

内容を確認し、問題なければサインして終了です。

このときに、会社側から発行される書類について確認しておくのもおすすめ。
いつどんな書類が送られてくるかわかれば、退職に関する不安も払拭できます。

業務の引継ぎや私物の整理を行う

即日退職ではなく退職日まで日数がある場合、最後の日までしっかり勤務します。

「どうせ退職するから」と適当な態度をすると、より雰囲気が悪くなるため要注意。

雑用でも掃除でも積極的に引き受けたり、短期間でもお世話になったことに対して感謝したりすれば、極端に気まずくなることもありません。

どうしてもモチベーションを保てないときは、とにかくミスなく穏便に働くことに集中するのもおすすめ。

協力できる部分には前向きな姿勢を示し、業務の引継ぎがあれば漏れなく完了させておきます。

同時に、私物の整理を始めて忘れ物や返却漏れがないよう対策しておきます。
消化試合のように感じてしまうシーンも多いですが、円満に辞めるコツとして捉えましょう。

退職する

最後の勤務が終了したら、貸与物の返却を進めます。

会社から借りているタブレットやスマートフォン、セキュリティーキー、社員証や余りの名刺、健康保険証等は漏れなく返却しましょう。

会社から発行される下記の書類についても確認し、漏れなく受け取ることが大切です。

会社によっては、年金手帳や雇用保険被保険者証を入社時に預けている場合があるので、併せて返却してもらいます。

万が一取得漏れがあると退職後に再度連絡しなければいけないため、退職のタイミングで全て発行してもらうのが理想です。

試用期間中でも納得されやすい退職理由・例文

試用期間中でも、納得されやすい退職理由と納得されづらい退職理由とがあるので注意しましょう。

ここでは、納得されやすい退職理由やポイントを解説します。

事前に聞いていた条件・業務内容と違ったから

内定交渉時と異なる労働条件を提示してきた場合、試用期間中の退職相談がしやすくなります。
特に下記のような「働き方」に関わる部分は意義を唱えやすく、スムーズに話が進むかもしれません。

上記は全て雇用契約書に記載しなくてはならない項目であるため、上記に変更が出れば当然雇用契約も解消できます。

妥当な変更理由ではないと感じたときは、遠慮せず直談判して退職も検討してよいでしょう。

やりたい仕事と違ったから

最初は理想的な会社だと思っていても、働いてみて初めてギャップやミスマッチに気づくケースは少なくありません。
「やりたい仕事と違った」「思っていたような会社ではなかった」という理由は、十分に退職理由として提示できます。

ただし、もし部署異動等により仕事内容を大幅に変更する配慮がされた場合、退職を検討するか事前に考えておくとよいでしょう。

例えば「では当初希望していた営業部に異動しないか？」と誘われたとき、話を受けるか速やかに判断できます。

会社自体への不信感が強いときは迷わず退職を、仕事内容さえ自分の希望に合えば続けられるのであれば残留を選びましょう。

希望の部署・役職につけなかったから

希望する部署・役職につけなかったことも、退職理由として提示できます。

例えば部署が違った場合、仕事内容も変わるケースがあるので「やりたい仕事ではなかった」と伝えられます。

役職が違った場合は役職手当やその後のキャリアプランにも関係してくるため、希望する労働条件に満たないケースもあるでしょう。

もちろん人事権を持つのは会社側であり、配属先や勤務地を自由に選べるとは限りません。

とはいえ理想と異なる決定をそのまま受け入れる必要もありません。

どうしても希望に合わないと判断できるときは交渉・退職できるので安心しましょう。

社風・人間関係・雰囲気が合わなかったから

人間関係が悪すぎる会社も、長続きする職場とは言えません。

パワーハラスメントやセクシャルハラスメントはもちろん、どことなくコミュニケーションが取りづらい雰囲気がないか、チェックしてみましょう。

具体的には、下記のような様子があれば要注意です。

反対に、部門横断型の社内コミュニケーションが取れていたり、質問・相談が歓迎されていたりする会社であれば安心です。
ギスギスした雰囲気のなかで働きたくない人は、試用期間中にこそ社内の人間関係を見極めておきましょう。

体調不良で働けなくなったから

体調不良で働けなくなったことを理由に辞めるのもひとつの手段です。

急病・事故など誰の目から見ても明らかな傷病が理由になるのはもちろん、「慢性的な腰痛があって重い荷物の運搬ができない」「股関節が悪いので階段昇降の多い今の業務は難しい」など見えづらい体調不良も理由にできます。

体調不良を訴えている人を無理に勤務させるのも憚られるため、意外にもスムーズに退職交渉が進むかもしれません。

ただし、会社側の要望で医師による診断書を提出しなくてはいけない可能性があります。
労務不能を認める診断書や、今の病状・症状をわかりやすく記載した書類があれば、交渉しやすくなるので取得しておいてもよいでしょう。

急に家庭の事情が変わったから

「夫の転勤が決まった」「親の介護が必要になった」など、急に家庭の事情が変わったときも速やかに相談しましょう。

当初想定していた働き方では不十分になることが多く、より短時間での勤務やテレワークなどの活用が推奨されます。

引っ越す場合はそもそも働き続けられないこともあるので、物理的に継続不可だとなれば退職する他ありません。

ただし、事情がわかってすぐ相談することが大切です。
先送りにすると会社側の不信感につながる恐れが高く、円満な退職にならないので注意しましょう。

試用期間中の退職を繰り返さないためのポイント

試用期間中の退職はデメリットやリスクも多く、繰り返さないようにすることが大切です。
ここでは、試用期間中の退職を繰り返さないためのポイントを解説します。

事前に労働条件を細かく確認しておく

事前に労働条件を細かく確認し、理想と合っているか判断しましょう。

特に転職を急いでいると「まずは会社に入らなければ」「せっかく内定をくれたのだから断りたくない」という心理が働きます。

少しの条件ズレであればどうにかなるはずと思って入社しても、長く働くことを考えると想像以上につらい条件だったと後から気づくケースも少なくありません。

実際にその条件の元で働いている姿を想像し、無理なく継続できそうか判断するのが大切です。

特に以下の労働条件については細かく確認する必要があります。

これらのポイントを把握しておくことは、入社後のトラブルを避けたり、自分にとって適切な職場環境を選択したりすることにもつながります。

内定後に面談や相談の場を設けてもらう

内定後に面談や相談の場を設けてもらい、職場の雰囲気や社風を知っておくこともおすすめです。

例えば職場見学や内定者懇親会を開いてくれる会社であれば、毎日出勤することになるオフィスや一緒に働くことになる上司・同僚について確認できます。

社長や役員と気さくに話せるミートアップイベントがあれば、経営に関する方針や将来的な展望も伝わりやすくなるでしょう。

同時に、 面談の場で得られた会社側からのフィードバックを受け入れる姿勢も大切です。
自分の意見や要望を適切に伝えつつ、相手の立場や意図も理解できれば、その後の働きやすさが向上します。

自分のスキルレベルや希望を正しく伝えておく

自分のスキルレベルや希望を正しく伝えておくことで、業務上のミスマッチを予防することが可能です。

例えば自分のスキルを盛って伝えていた場合、実際に入社して仕事を始めてから「期待外れだ」「嘘をつかれていたのか」と疑心暗鬼にさせてしまうので要注意。

かといって自分のスキルレベルを過小評価して伝えていた場合、理想的な仕事分配を得ることができず、スキルを活かせないまま評価も給与も低くなってしまいます。

グラフィックデザイナーやプログラマーなどの職種では、作品集やポートフォリオを活用して自分のスキルや実績を示すことが有効です。

営業職であれば過去の営業手法や売上額を、コンサルタントであれば担当した案件の規模感やKPIの達成度合いなどを伝えるとよいでしょう。

職種に合ったスキルを正しくアピールすることが、適切な仕事や職場環境を見つけることにつながります。

会社の良い面がわかるまで一定期間を要すると覚悟しておく

会社の良い面は、入社してすぐにわかるとは限りません。

新しい会社や職場環境に適応するには時間がかかるケースも多く、会社の良い面を理解するにも一定の時間が必要です。

特に円滑な人間関係の構築や業務への「慣れ」には時間がかかるので、焦りすぎず腰を据えて目先の業務に集中するよう意識しましょう。

また、初めての数週間や数ヶ月間は業務に対するフィードバックを積極的に受け入れる態度を持つのもおすすめです。

他の従業員や上司からのフィードバックを通じて自分の成長や会社への適応を促進できるようになっていくため、最初からすべてを完璧に理解しようとせず、じっくりと時間をかけて慣れていくことが大切です。

妥協して入社しない

妥協して入社してしまった場合、後で「やっぱりやめておけばよかった」「想像以上に肌に合わない会社だった」と後悔する原因となります。

まずは自分のキャリア目標や生活の価値観を明確にし、その価値観や目標に合致するかどうかで入社を決めましょう。

自分が何を求めているのかを理解することで、妥協せずに選択をする基準が明確になります。

また、面接前に応募の可否を判断するため、企業分析を綿密にしておくのもおすすめ。

求人情報・Webサイト・口コミサイトなどをチェックし、会社や仕事の情報を集めておけば自分が望む条件や環境に合致するかどうかでき、妥協して入社することを防げます。

試用期間中の退職に関するよくある質問

最後に、試用期間中の退職に関する「よくある質問」を紹介します。

気になる項目がある人はチェックしてみましょう。

試用期間中に即日辞めることはできますか？

試用期間中であっても、会社が認めた場合は即日辞めることが可能です。

ただし 試用期間中も通常の退職手続きに則って手続きすることが重要であり、双方の合意がないまま急に出勤を辞めてしまうのは問題です。

退職の申し出をする日や退職までの期間について就業規則に明記されていることがあるので、まずはルールに沿って相談するところから始めましょう。

試用期間中の退職理由が「合わない」という場合はどう伝える？

「合わない」という退職理由の場合、何が合わないと感じたのか具体的な理由を示しながらポジティブに伝えることが重要です。

例えば、「現在の仕事内容と私が掲げているキャリアプランとの乖離を感じてしまうようになり、やりがいのある仕事だと思っていましたが、理想のキャリアに最短でたどり着きたいと思うようになり、退職を決意しました。」といった形で伝えられると良いでしょう。

また、退職理由を伝える際には、感謝の言葉を添えることで、前向きな印象を与えることができます。

試用期間中に辞めても給与は支払われますか？

試用期間中に辞めた場合でも、働いた分の給与は全額支給されます。

退職したことを理由とした減額支給・不支給は法律違反となるため、安心してよいでしょう。

ただし、働いていない分についての給与はもちろん支給されません。
辞めた瞬間にそれ以降の給与が発生しなくなるので、生活費との兼ね合いは十分にシミュレーションしておく必要があります。

採用コストや損害賠償費用を請求される可能性がありますか？

採用コストや損害賠償費用を請求されることはありません。

退職は労働者に認められた権利であり、試用期間中の退職に違法性はなく、労働者が金銭的な負担を負う必要もありません。

また、労働基準法第16条により、会社は労働契約の不履行に対して違約金や賠償金を設定してはならないと定められているので請求されることはまずないでしょう。

入社のために買ったスーツ代や備品代を請求することはできますか？

入社のために買ったスーツ代や備品代は、原則として請求できません。

会社が新入社員のために用意した貸与品の費用を請求できないのと同じく、スーツ・鞄・靴など自分にかかった費用は自分で負担する必要があります。

会社側から「これを用意してね」と指示されて購入したものであっても、貸与品でなければ費用を請求するのは難しいでしょう。

まとめ｜試用期間中でも問題なく退職できます！

試用期間はお互いの相性を見定めるための期間であり、どうしても合わないと感じたときは辞めることができます。

辞めることは法律上何の問題もなく、場合によっては却って早めに辞めた方が良いケースも。

どうしても気まずいと感じるときは、試用期間中に思い切って退職してしまうのもひとつの手段です。

早い段階で次の就職先に目を向けられれば、キャリア面でのデメリットも少なくなりそうです。