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筆者 
あなた試用期間中に退職が頭をよぎった場合、考えるのは「即日退職」の可否についてです。
長年働いていた会社と違って自分の担当領域がないため業務の引継ぎもほとんど発生せず、退職意思が固いのにあえて長居する必要はないと考えてしまうでしょう。
愛社精神も育っていない段階であれば、即日退職に対する倫理的な葛藤もほとんどないかもしれません。
本記事では試用期間中の即日退職が可能か解説します。
即日退職するリスクやデメリット、理想的な退職法にも触れるのでご参考ください。
- 試用期間中の即日退職が可能か
- 即日退職を納得してもらいやすい理由
- 即日退職するときの注意点・リスク・理想的な対処法
試用期間とは
試用期間とは、企業が新規学卒者や中途入社の社員らを雇用する際、試験的にその人材を雇用する期間のことです。
「お試し」感覚に近い言葉ではありますが、試用期間中も雇用契約を締結するため「雇用」である点には変わりません。
ただし、正社員採用であっても試用期間中は契約社員・パート・アルバイトとして入社するケースもあります。
有期雇用である契約社員・パート・アルバイトはあらかじめ雇用期間を設定できるため、どうしても相性が合わない場合は最初に設定した有期雇用期間内だけで契約終了にできるのです。
一般的に、試用期間は1ヶ月から半年程度の範囲内で設定されます。
よほどの適性不足さえなければ本採用することを前提としているので、試用期間中に退職したいときは早めの相談が欠かせません。
筆者
試用期間中の即日退職は可能？
結論からお伝えすると、試用期間中に即日退職することは可能です。
正社員雇用の場合、試用期間中でも同じく正社員の扱いになるため、民法627条が適用されます。
下記の通り、いつでも雇用契約解消の申し出ができることになっているので、試用期間中の退職でも法律的に何の問題もありません。
当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から２週間を経過することによって終了する。
つまり、退職したい日から逆算して2週間前までに申し出ておけば、試用期間中の退職でも問題ないことがわかります。
また、民法628条ではやむを得ない事情がある場合の退職にも触れられており、どうしても2週間前の申し出が厳しいときはこちらが適用されます。
当事者が雇用の期間を定めた場合であっても、やむを得ない事由があるときは、各当事者は、直ちに契約の解除をすることができる。この場合において、その事由が当事者の一方の過失によって生じたものであるときは、相手方に対して損害賠償の責任を負う。
「やむを得ない理由」とは主に下記が該当しますが、それ以外の理由でも会社次第では問題なく退職手続きしてくれることがあるため相談してみましょう。
- 病気・怪我・心身の障害
- 家族の病気・介護など
- 業務が法令に違反している
- 賃金不払いなど重篤な債務不履行が発生した
円満に退職したいのであれば就職先の退職規定に従うのが理想ですが、やむを得ない場合は急な退職でも問題ありません。
職業選択の自由が確保されている日本だからこそ、試用期間中の退職や急な退職でも問題ないのです。
筆者
試用期間中でも即日退職できるケース
あなた前述の通り、やむを得ない事由があるときは直ちに退職できると法律に明記されています。
ここでは、試用期間中でも即日退職できるケースについて詳しく解説します。
会社側が承認してくれた場合
試用期間中の即日退職について会社側が承認してくれた場合、想像以上にあっさり退職が決まるかもしれません。
労働契約はあくまでも会社と労働者間による契約であり、労働基準法など最低限の基準さえ満たしていれば詳細の決定は当人同士の意思に任されます。
労働者本人が退職を希望していて、会社もそれに同意している場合、即日退職することも可能です。
「試用期間中の即日退職はできない」と思い込んでいるだけかもしれないので、まずは会社に相談してよいでしょう。
筆者雇用契約書の内容と実際の内容とが異なる場合
雇用契約書の内容と実際の内容とが異なる場合、会社側の過失を問うことができます。
「聞いていた仕事と違う」「提示された条件が守られない」という状態だと会社への信頼も著しく下がってしまうため、そのまま働き続けることは難しいでしょう。
十分に即日退職する理由となるため、会社側に拒否されることもほぼありません。
とはいえ、実際には「採用する側である人事部」と「現場で指導する所属部署」との間で発生しているミスコミュニケーションが原因であるケースも多いです。
いきなり即日退職を突き付けるのではなく、当初の契約内容について再確認したり相談したりするところから始めてみるのがおすすめ。
その上で会社側に約束を守るつもりがないと判断できる場合のみ、試用期間中の即日退職を検討しましょう。
筆者ハラスメントなど深刻なトラブルがあった場合
ハラスメントは当人同士の認識違いが原因で発生することが多く、問題が表面化しづらいのが現状です。
しかしハラスメントは明らかな法律違反である点に注意しましょう。
パワーハラスメントは労働施策総合推進法違反、セクシャルハラスメントは男女雇用機会均等法違反、妊娠・出産・介護に関するハラスメントは育児・介護休業法男女雇用機会均等法に抵触します。
明らかなハラスメントだと感じた場合、その会社に在籍し続ける意味はありません。
直属の上司や人事部の対応もおざなりだと感じたときは、試用期間中でも遠慮なく退職を検討してよいでしょう。
筆者急な体調不良などやむを得ない事情があった場合
急な体調不良は予見しづらく、ある日突然発生することも少なくありません。
本人はそのまま本採用まで頑張るつもりでも、体や心がついていかないのであれば無理は禁物。
無理に働くことで却って怪我をしたり、心を病んで長期就労が難しくなるのは大きなリスクです。
体調不良の場合、労務不能を認める医師の診断書があると比較的スムーズに退職交渉が進みます。
本当は働き続けたかった場合には非常に残念な結果に感じてしまいますが、完治してから再応募することを見越して円滑なコミュニケーションになるよう意識しましょう。
筆者試用期間に即日退職したくなったときの対処法
あなたここでは、試用期間に即日退職したくなったときの対処法を解説します。
退職するだけが選択肢ではないため、以下のなかから自分が最も納得できる道を探しましょう。
我慢して通常通り働く
よほどのことがない限り、我慢して通常通り働くことも大切です。
理想的な会社を見つけるために転職しているとはいえ、100点満点の会社はそう見つかるものではありません。
小さな不満を抱えながらでも働いていた方が得、という諦めの気持ちもある程度持っておかないといつまでも早期退職を繰り返すことになるため注意しましょう。
とはいえ、どうしても我慢できないのであれば無理に働き続ける必要もありません。
「他にもっといい会社があるかも」とポジティブに考え、いつでも転職できる気持ちで在籍を検討しましょう。
筆者無理のないペースで働く
会社に求められていることと自分がやりたいこととのバランスを取り、無理なく働くよう意識しましょう。
定期的に休暇をもらって休んだり、残業できない日を自分なりに作ったりすれば、ワークライフバランスも整います。
「この仕事内容だけは譲れない」「日曜日に出勤するのであれば退職も検討する」など、自分なりの価値基準を設けておくのもポイント。
気づかないうちに無理しすぎていたという事態を防げるので、いざというときに退職しやすくなります。
筆者仕事内容や配属部署を変えられるか相談する
仕事内容や配属部署が理想と合わないのであれば、異動の可能性も含めて相談してみましょう。
例えば採用枠がエンジニア職であっても、入社して間もない試用期間中は営業や生産の現場を担当することも多いです。
どの業務も満遍なく経験してから本職に異動する場合、最初の試用期間中だけで判断してしまうのは勿体ありません。
反対に「エンジニア採用だったのに何年間も営業をさせられる」など明らかに要望と異なる場合、退職する理由となるでしょう。
筆者理想的な会社を見つけて転職する
次が決まり次第いつでも辞められるよう、早い段階で転職活動を進める人もいます。
転職先や次の候補が見つかれば「会社はひとつじゃない」と視野が広がるので、ひとつの会社に依存する働き方から脱却できます。
また転職エージェントではブラック企業の見抜き方や今の働き方の問題点も指導してもらえるため、目から鱗の転職対策ができるかもしれません。
「いざとなったらいつでも辞められる」という自信があれば、今の仕事との向き合い方も変わります。
筆者試用期間に無理やり即日退職するリスクやペナルティ
あなた試用期間中に即日退職するメリットがある一方で、リスクがあるのも確かです。
ここでは試用期間中に即日退職する主なリスクを解説するので、注意点として参考にしてみましょう。
会社の期待を裏切る罪悪感に襲われる
試用期間中に即日退職すると伝えた際、「もう辞めるの？」「そんな急に…？」と驚かれることも多いです。
特に、会社側がかなり前向きに本採用を検討してくれていた場合、大きく失望させてしまいます。
申し訳なさと気まずさのなかで退職日までの数日を過ごさなくてはならず、お互いにギクシャクしてしまうことも。
自分自身も罪悪感たっぷりで退職することになるため、どこか後味の悪い記憶になってしまうかもしれません。
もちろん労働者はいつでも辞める権利を持っていますが、本採用を前提としていた会社側は「裏切られた」と感じてしまうのかもしれません。
どうしても辞めざるを得ない事情があるときを除き、ある程度の気まずさは覚悟しておきましょう。
筆者上司や人事部から叱責される
ブラック企業の場合、「試用期間中に即日退職なんてありえない！」と厳しく叱責されてしまう可能性があります。
労働法上はいつでも辞める権利があるとわかっていても、会社の期待を裏切ったことに対するがっかり感やこれまで指導してきたことが無駄になる徒労感が怒りに変わってしまうのです。
もちろん厳しく叱責される理由はないものの、気持ちの面でお互い喧嘩腰になってしまうケースは少なくありません。
「退職を認めない」など明らかに法律違反だとわかる発言があった場合、労働基準監督署への相談や退職代行の利用を検討してよいでしょう。
自己都合で辞める以上ある程度の配慮が必要とはいえ、どうしても退職できなさそうなときは強硬手段もやむを得ません。
筆者早期離職の履歴が残って転職活動で不利になる
試用期間中であっても雇用保険・健康保険等に加入する必要があるため、転職活動時に早期離職者であることがバレてしまいます。
「前職を試用期間中に辞めているらしい」「よほど扱いづらい人材なのかもしれない」など詮索されてしまい、採用時のハードルになることも。
面接ではほぼ必ず早期退職した理由について質問されるので、独自の対策も必要です。
とはいえ、早期退職を何度も繰り返した経歴がなければ、そう問題視しない企業も多いです。
企業ごとに万全の選考対策をしておくなど工夫し、転職面接を乗り切りましょう。
筆者転職先が見つからず無職になる
試用期間中に辞める場合、退職日までの期間も相当限られていることが多いです。
場合によっては「退職日まであと1週間しかない」「明日の試用期間満了日を最後にする」など切羽詰まった状況になることも珍しくありません。
そのため、速やかに転職活動を始めて再就職先を確保する必要があります。
万が一再就職を確保できないまま試用期間満了日を迎えた場合、無職になってしまうことがあるので要注意。
生活費の面でも困りやすく、無職期間が長くなればなるほど再就職のハードルが高くなるので、速やかな転職がカギとなります。
筆者会社の良いところに気づかず辞めてしまう
試用期間だけで会社の全てを知るのは難しいため、会社の良いところに気づく前に辞めてしまうケースも出てきます。
繁忙期の雰囲気や本質的な企業体質・社風まで見て判断したいのであれば、数ヶ月間しかない試用期間では到底足りません。
仕事内容に慣れるまでのことも考えると年単位の時間がかかるので、第一印象だけで会社を判断するのが必ずしも正しいとは言えません。
長くいることで会社に愛着がわいたり、少しずつ人間関係を構築しながら働きやすくなったりすることもあるので、早期決断だけを是としないよう意識してみましょう。
とはいえ、重篤なハラスメントや法令違反のある会社であれば、即時に退職を判断して問題ないケースもあります。
筆者場合によっては損害賠償を請求される
会社の備品やシステムに著しいダメージを与えたことが原因で退職する場合、損害賠償を請求されることがあるので注意しましょう。
仕事をする上でやむを得なかったミスやヒューマンエラーに対して損害賠償を請求されることはありませんが、故意でダメージを与えた場合は例外です。
横領・詐欺・窃盗・個人情報の抜き取りなど、明らかに法律に違反する行為であれば警察沙汰になることもあります。
どんなに会社が憎くても「ダメージを与えてから退職してやろう」とは考えず、粛々と退職手続きを進めるのが大切です。
筆者試用期間中に即日退職する場合の理想的な流れ
あなたここでは、試用期間中に即日退職する方法をステップ式で解説します。
気まずくなりがちなタイミングだからこそ、確実に進めることで誠意を表しましょう。
結果、再就職するときの自分も守ることになるため、迷ったときは下記の手順で進めることをおすすめします。
退職理由・希望時期を明確にする
まずは退職した理由と希望する退職日を明確にします。
こちらの要望がはっきりしないと、上司や人事部に相談したとき「結局どうしたいの？」と疑問に思われてしまうため要注意。
また、「仕事内容に不満がある」と受け取られた場合、職種の変更や部署異動などの配慮をしてもらえるかもしれませんが、それが却って退職を引き留めているように感じられて双方の考えにミスマッチが生じることも。
「退職したい」という意思を明確に示すためにも、理由・時期をはっきりさせておくのがポイントです。
筆者直属の上司に退職交渉する
まずは直属の上司に、退職したい旨を伝えます。
人事や経営者に直接話す方法もありますが、上司の顔を立てる意味でもなるべく上司から話を通すのがおすすめです。
試用期間中の退職は気まずくなりやすいからこそ、少しでも緩和するために上司から話を進め、少しずつ話の範囲を広げていくとよいでしょう。
ただし、ハラスメント等があり上司を信頼できない場合、人事に直接相談することも可能です。
また、「退職について相談する」のではなく「退職したいとはっきり伝える」のもポイント。
「退職したい」と明確に意思を示すことで話が進みやすくなり、話が停滞するのを避けられます。
筆者人事部との面談・相談を実施する
直属の上司や人事部と面談しながら、双方の話し合いで退職日を決定します。
試用期間中であれば期間終了のタイミングに合わせることが多いですが、即日退職の希望があればすぐに応じてもらえるかもしれません。
一方で、長く働いている人のように業務の引き継ぎに時間がかかることもないため意外にもあっさり「今日で終了」となることも。
会社にとって退職意思が固まった試用期間中の社員を長く置いておく理由はないので、即日退職になることも多いのです。
筆者退職届などの書類を準備する
職場の規程に従って、退職書類を準備します。
ほとんどの場合は退職願を出すだけで完了しますが、会社によっては退職時専用の秘密保持契約書や誓約書があることも。
内容を確認し、問題なければサインして終了です。
このときに、会社側から発行される書類について確認しておくのもおすすめ。
いつどんな書類が送られてくるかわかれば、退職に関する不安も払拭できます。
筆者業務の引継ぎや私物の整理を行う
例え即日退職であっても、最後の日までしっかり勤務しましょう。
「どうせ退職するから」と適当な態度をすると、より雰囲気が悪くなるため要注意。
雑用でも掃除でも積極的に引き受けたり、短期間でもお世話になったことに対して感謝したりすれば、極端に気まずくなることもありません。
どうしてもモチベーションを保てないときは、とにかくミスなく穏便に働くことに集中するのもおすすめ。
協力できる部分には前向きな姿勢を示し、業務の引継ぎがあれば漏れなく完了させておきます。
同時に、私物の整理を始めて忘れ物や返却漏れがないよう対策しておきます。
消化試合のように感じてしまうシーンも多いですが、円満に辞めるコツとして捉えましょう。
筆者退職する
最後の勤務が終了したら、貸与物の返却を進めます。
会社から借りているタブレットやスマートフォン、セキュリティーキー、社員証や余りの名刺、健康保険証等は漏れなく返却しましょう。
会社から発行される下記の書類についても確認し、漏れなく受け取ることが大切です。
- 雇用保険資格喪失証明書
- 健康保険資格消失証明書
- 源泉徴収票
- 離職票
- 退職証明書
会社によっては、年金手帳や雇用保険被保険者証を入社時に預けている場合があるので、併せて返却してもらいます。
万が一取得漏れがあると退職後に再度連絡しなければいけないため、退職のタイミングで全て発行してもらうのが理想です。
筆者試用期間中に即日退職する場合の退職理由例
あなた試用期間中でも、納得されやすい退職理由と納得されづらい退職理由とがあるので注意しましょう。
ここでは、納得されやすい退職理由やポイントを解説します。
事前に聞いていた条件・業務内容と違ったから
内定交渉時と異なる労働条件を提示してきた場合、試用期間中の退職相談がしやすくなります。
特に下記のような「働き方」に関わる部分は意義を唱えやすく、スムーズに話が進むかもしれません。
- 契約期間
- 年収（月収・賞与・各種手当含む）
- 賃金の支払方法
- 役職
- 始業（終業）時刻
- 就業場所
- 仕事内容
- 休憩時間
- 休日・休暇
- 所定時間外労働の有無
上記は全て雇用契約書に記載しなくてはならない項目であるため、上記に変更が出れば当然雇用契約も解消できます。
妥当な変更理由ではないと感じたときは、遠慮せず直談判して退職も検討してよいでしょう。
筆者やりたい仕事と違ったから
最初は理想的な会社だと思っていても、働いてみて初めてギャップやミスマッチに気づくケースは少なくありません。
「やりたい仕事と違った」「思っていたような会社ではなかった」という理由は、十分に退職理由として提示できます。
ただし、もし部署異動等により仕事内容を大幅に変更する配慮がされた場合、退職を検討するか事前に考えておくとよいでしょう。
例えば「では当初希望していた営業部に異動しないか？」と誘われたとき、話を受けるか速やかに判断できます。
会社自体への不信感が強いときは迷わず退職を、仕事内容さえ自分の希望に合えば続けられるのであれば残留を選びましょう。
筆者希望の部署・役職につけなかったから
希望する部署・役職につけなかったことも、退職理由として提示できます。
例えば部署が違った場合、仕事内容も変わるケースがあるので「やりたい仕事ではなかった」と伝えられます。
役職が違った場合は役職手当やその後のキャリアプランにも関係してくるため、希望する労働条件に満たないケースもあるでしょう。
もちろん人事権を持つのは会社側であり、配属先や勤務地を自由に選べるとは限りません。
とはいえ理想と異なる決定をそのまま受け入れる必要もありません。
どうしても希望に合わないと判断できるときは交渉・退職できるので安心しましょう。
筆者社風・人間関係・雰囲気が合わなかったから
人間関係が悪すぎる会社も、長続きする職場とは言えません。
パワーハラスメントやセクシャルハラスメントはもちろん、どことなくコミュニケーションが取りづらい雰囲気がないか、チェックしてみましょう。
具体的には、下記のような様子があれば要注意です。
- 業務上の質問・相談をしても対応してもらえない
- 仕事や責任を押し付け合っている
- ミスを必要以上に責める
- 社内で挨拶をする習慣がない
- 離職率が高い
- 従業員の属性（年齢・性別等）が極端に偏っている
- 業務過多で常に忙しい
反対に、部門横断型の社内コミュニケーションが取れていたり、質問・相談が歓迎されていたりする会社であれば安心です。
ギスギスした雰囲気のなかで働きたくない人は、試用期間中にこそ社内の人間関係を見極めておきましょう。
筆者体調不良で働けなくなったから
体調不良で働けなくなったことを理由に辞めるのもひとつの手段です。
急病・事故など誰の目から見ても明らかな傷病が理由になるのはもちろん、「慢性的な腰痛があって重い荷物の運搬ができない」「股関節が悪いので階段昇降の多い今の業務は難しい」など見えづらい体調不良も理由にできます。
体調不良を訴えている人を無理に勤務させるのも憚られるため、意外にもスムーズに退職交渉が進むかもしれません。
ただし、会社側の要望で医師による診断書を提出しなくてはいけない可能性があります。
労務不能を認める診断書や、今の病状・症状をわかりやすく記載した書類があれば、交渉しやすくなるので取得しておいてもよいでしょう。
筆者急に家庭の事情が変わったから
「夫の転勤が決まった」「親の介護が必要になった」など、急に家庭の事情が変わったときも速やかに相談しましょう。
当初想定していた働き方では不十分になることが多く、より短時間での勤務やテレワークなどの活用が推奨されます。
引っ越す場合はそもそも働き続けられないこともあるので、物理的に継続不可だとなれば退職する他ありません。
ただし、事情がわかってすぐ相談することが大切です。
先送りにすると会社側の不信感につながる恐れが高く、円満な退職にならないので注意しましょう。
筆者試用期間中に退職する時の注意点
あなたここでは、試用期間中に退職する時の注意点を解説します。
一方的な退職にならないよう、短期間の関係だとはいえ会社への配慮も忘れず手続きしていきましょう。
辞めることが決まった時点で即相談する
辞めることが決まった時点で、すぐ直属の上司へ相談するのが大切です。
「気まずい思いをしたくない」「なんとなく退職したいとは言いだせない」という気持ちからどうしても相談を先延ばしにしてしまいがちですが、試用期間終了間際に相談されると会社側も困ってしまうのが本音です。
辞める人に教育・研修をする手間もかかる他、新たに他の人材を雇うまでのタイムラグも発生するので事情に配慮しておきましょう。
確実に辞めたいのであれば早めに相談し、多少気まずくても自分の考えをしっかり伝えておくことが大切です。
筆者特別な理由がない限りまずは直属の上司へ相談する
特別な理由がない限り、退職意思はまず直属の上司へ伝えるのがポイントです。
人事部や役員でも手続きすることは可能ですが、直属の上司をすっ飛ばして上に話を持っていくのは相手の顔に泥を塗る結果になりかねません。
結果、社内で大きな反感を買ったり叱責される理由を作ってしまったり、自分にとってのメリットもないので注意しましょう。
ただし、直属の上司からハラスメントを受けているなど、別に事情があるときは例外です。
現場で話をストップされてしまわないよう、どうしても退職の話が進みそうにないときは本社に相談してみましょう。
筆者引継ぎや貸与物の返却には最大限協力する
例え短期で辞めてしまう会社であっても、引継ぎや貸与物の返却には最大限協力します。
電話や書類で退職の話し合いが進み、直接対面しない場合でも貸与物は郵送・宅配便などで返却しましょう。
業務マニュアルや社内資料などの機密情報も確実に返却し、情報漏洩など意図しない疑いを避けることも重要です。
退職時の心象がよければ「終わり良ければ総て良し」になりやすく、必要以上のストレスもかかりません。
筆者退職書類作成時や面談時に嘘・偽りをしない
退職時に誓約書の記入を求める会社もありますが、虚偽内容を記入しないことも大切です。
退職書類や誓約書はあくまでも情報漏洩を防ぐための約束に近いものであり、正直に記入したからといって不利益が生じるわけではありません。
よほどのことがない限り、本人を飛ばして勝手に保証人（家族）へ連絡されることもないでしょう。
反対に、嘘の情報を書くことで離職票や保険関係の書類が届かなくなるなど、却って自分に不都合なことが起こります。
短期間しか在籍しなかった会社でも、嘘・偽りの情報を伝えるのはやめましょう。
筆者試用期間で即日退職した人に関するよくある質問
最後に、試用期間中の即日退職に関する「よくある質問」を紹介します。
気になる項目がある人はチェックしてみましょう。
「14日前までに申し出ること」という就業規則があっても即日退職できる？
「14日前までに申し出ること」という就業規則があっても、双方が合意していれば即日退職することは可能です。
どうしても合意が得られない場合、退職の申し出から14日後に退職日を迎えることとなるので注意しましょう。
その期間中は出勤しなくてよいケースが多いですが、タイムラグが生じる点に注意が必要です。
試用期間中に即日退職した場合の給与はどうなる？
試用期間中に即日退職した場合でも、働いた分の給与は全額支給されます。
退職したことを理由とした減額支給・不支給は法律違反となるため、安心してよいでしょう。
ただし、働いていない分についての給与はもちろん支給されません。
辞めた瞬間にそれ以降の給与が発生しなくなるので、生活費との兼ね合いは十分にシミュレーションしておく必要があります。
体調不良で即日退職する場合に診断書は必要？
体調不良で即日退職する場合、診断書を求められる場合があります。
とはいえ法律で定められていることではなく、各社の就業規程に基づくルールなので、全ての会社で必須とは言えません。
診断書も即日取得できるとは限らないため、具合が悪いときは早めに相談しておきましょう。
今後また試用期間で退職したくないときの対処法は？
今後また試用期間で退職したくないときは、転職時に以下を意識しましょう。
- 事前に労働条件を細かく確認しておく
- 内定後に面談や相談の場を設けてもらう
- 自分のスキルレベルや希望を正しく伝えておく
- 会社の良い面がわかるまで一定期間を要すると覚悟しておく
- 妥協して入社しない
まずは労働条件など基本的な項目が自分の求めるレベルに達しているか、チェックすることが大切です。
面談や相談の場を設けながらミスマッチを事前に知れるよう対策しておけば、入社してから後悔することも防げます。
また、自分のスキルレベルを正しく伝えて過度な期待を煽らないようにしたり、会社の良い面がわかるまで一定期間を要すると覚悟したりするのもポイントです。
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まとめ｜試用期間中に即日退職することは可能です！
試用期間はお互いの相性を見定めるための期間であり、どうしても合わないと感じたときは辞めることができます。
辞めることは法律上何の問題もなく、場合によっては却って早めに辞めた方が良いケースも。
どうしても気まずいと感じるときは、試用期間中に思い切って退職してしまうのもひとつの手段です。
早い段階で次の就職先に目を向けられれば、キャリア面でのデメリットも少なくなりそうです。
