【東京都内】おすすめのバーチャルオフィス10選｜選定のポイントやメリット・注意点は？

テレワークやコワーキングスペース勤務など、働き方の多様性が高まるとともに、従来型のオフィスにこだわらない企業が増えています。

バーチャルオフィスも選択肢のひとつで、特にスタートアップ企業やフリーランス・個人事業主にとって頼もしい存在となりました。

本記事では、東京都内で利用できるおすすめのバーチャルオフィスについて解説します。

バーチャルオフィスの存在意義やサービス内容にも触れるので、自分に合いそうと感じたときは前向きに検討してみましょう。

バーチャルオフィスとは

バーチャルオフィスとは、実際のオフィスに入居することなく、住所や電話番号などの事業運営に必要なオフィス機能の一部を利用できるサービスです。

広義の意味としては「インターネット上で提供される仮想的なオフィス環境」としても認知されていますが、ここでは事業用の住所等を貸し出すサービスとして解説します。

昨今多様化するオフィス形態のひとつとして広がりを見せていますが、実際に作業スペースを貸し出すコワーキングスペースやサテライトオフィス、レンタルオフィスとは異なる点に注意しましょう。

バーチャルオフィスでは実際に作業するスペースや入居場所が貸し出されることがなく、住所・電話番号などの貸し出しに限定されます。

バーチャルオフィスの主なサービス内容

ここでは、バーチャルオフィスの主なサービス内容を解説します。

• 住所・電話番号の提供
• 郵便物（宅配便）の受取・転送
• 電話の受取・転送
• 電子メールやオンラインストレージの提供
• 会議室・打ち合わせスペースの提供
• 事務作業代行
• ビジネスに関する相談受付

バーチャルオフィスだとどんなことができるのか、イメージしていきましょう。

住所・電話番号の提供

バーチャルオフィスでは、住所・電話番号などオフィスとして機能するために必須な情報を貸してもらえます。

会社の住所を聞かれたときにバーチャルオフィスの住所を答えたり、バーチャルオフィスの電話番号に架電があれば自分の携帯電話等に転送してもらったりすることが可能です。

会社設立をする歳は法務局で法人登記することが法律で定められていますが、バーチャルオフィスの住所でも登記できます。

同様に、名刺・パンフレット・ホームページ・銀行口座開設書類などにバーチャルオフィスの住所や電話番号を使っても問題ありません。

郵便物（宅配便）の受取・転送

バーチャルオフィスでは、郵便物（宅配便）の受取・転送が可能です。

私書箱を設置すれば郵便物が間違いなく届くので、郵便受けとして使えるのがポイント。

バーチャルオフィスへ直接出向くのが難しいときは、バーチャルオフィス提供側のスタッフが郵便物や宅配便を指定住所に転送してくれるので、直接足を運ぶ必要もありません。

実際に郵便物が届くからこそ会社としての機能を果たせるので、必須のサービスとなっています。

電話の受取・転送

バーチャルオフィスでは、電話の受取・転送もしてくれます。

レンタルした電話番号を使った場合、所定の自動音声を流したり自分の携帯電話に転送してくれたりするのがポイント。

専用のスマホアプリで通話できるなど回線工事不要の転送システムを採用しているバーチャルオフィスも多く、プライベート用と事業用とで電話を分ける必要もありません。

電話番号は最短即日で発行できることもありますが、早めの相談がおすすめです。

電子メールやオンラインストレージの提供

電子メールやオンラインストレージを提供するバーチャルオフィスも増えており、「@」以下をビジネス用に作成できます。

ホームぺージやメールアドレス用の独自ドメインを取得でき、オフィシャルのメールアドレスとして使えるのがメリット。

GmailやYahoo!メールなどのフリーメールを事業用に使う必要がなくなります。

会議室・打ち合わせスペースの提供

バーチャルオフィスでは原則として作業用スペースの貸し出しはおこないませんが、共用の会議室・打ち合わせスペースを提供してくれることがあります。

来客があるときはバーチャルオフィスの会議室を予約しておけば、周りに伝わりたくない会議や打ち合わせも可能です。

「毎回打ち合わせにカフェやファミリーレストランを使うのが気になる」という場合、特に便利なサービスです。

事務作業代行

オプションで簡単な事務代行を受け付けているバーチャルオフィスもあります。

電話秘書代行サービスなどがある場合、データ入力・資料作成などを依頼できるのがポイント。

お客様対応や受注などの各種代行業務も依頼でき、自分のリソースを本業に集中させられます。

料金プランや対応業務の詳細はバーチャルオフィスや連携サービスごとに異なるので、事前の相談が必須です。

ビジネスに関する相談受付

ビジネスコンサルティングなど、相談受付をしてくれるバーチャルオフィスもあります。

起業に関する疑問や税務に関する相談に答えてくれるため、特に起業したばかりの会社やフリーランスとして独立したばかりの人に最適です。

場合によっては弁護士事務所や税理士事務所と連携しているケースもあるので、活用していきましょう。

ビジネスコンサルティングを受けられれば、これまでにはないイノベーションが起きるかもしれません。

バーチャルオフィスのメリット

バーチャルオフィスのメリットは、以下の通りです。

• 一般的なオフィスを借りるより費用が安い
• 自宅住所を公開せずビジネスができる
• ブランディングに貢献する
• 面倒な雑務を外注できる

以下で詳しく解説します。

一般的なオフィスを借りるより費用が安い

バーチャルオフィスはあくまでも住所や電話番号を貸し出すサービスなので、一般的な物理的なオフィススペースを借りるよりも費用を安く抑えられます。

一般的な物理的なオフィススペースを借りる場合には、賃料・管理費・光熱費・清掃費などの固定費が発生します。

また、家具など設備の購入やメンテナンスなどの追加費用もかかるので、維持費が大きくなるでしょう。

一方、バーチャルオフィスでは、これらの物理的なスペースや設備の必要性がありません。

固定費や追加費用を低く抑え、コスト削減につながります。

自宅住所を公開せずビジネスができる

バーチャルオフィスの住所をビジネスに使うことができれば、自宅住所を公開する必要がありません。

もちろん自宅住所を使ってビジネスをすることもできますが、法人登記住所に自宅を選択した場合、登記簿謄本に自宅住所が掲載されてしまいます。

名刺やHPに載せる住所としても使いづらいので、バーチャルオフィスなど公開しやすい住所を確保しておくのはおすすめです。

ブランディングに貢献する

都心のバーチャルオフィスを借りた場合、地方在住でも都心のオフィスを使っているとアピールできます。

プロフェッショナルで信頼性の高いイメージを与えやすく、特定の地域や国際市場に進出している材料として使うのもよいでしょう。

専用の事務所住所や電話番号を提供することで、顧客や取引先に対して信頼性を高めることも可能です。

面倒な雑務を外注できる

郵便物や宅配便の受取・電話対応・会議室スペースの掃除など、面倒な雑務は全てバーチャルオフィスのスタッフに外注できます。

事務代行サービスもオプションで追加すれば、さらに煩雑な業務から解放されやすくなるのがメリット。

その分のリソースを本業に集中させることができ、自社の成長に貢献します。

ひとり社員として全ての雑務を自分で担当しなくてはいけない場合や、人員がまだ少なくて事務専門のスタッフを雇用する余裕がないとき、特におすすめの手法です。

東京都内でおすすめのバーチャルオフィス10選

ここからは、東京都内でおすすめのバーチャルオフィスを紹介します。

それぞれの特徴やサービス内容にも触れるので、ご参考ください。

ナレッジソサエティ

ナレッジソサエティは、東京千代田区九段下から徒歩30秒のシェアオフィス・バーチャルオフィス・レンタルオフィスを提供しています。

バーチャルオフィスは4500円と非常に安価に使えるのが特徴で、集中スペース・打ち合わせスペースなどビジネスシーンに応じた設備も整っています。

2名用のカウンセリングスペースから18名用の会議室まで、規模感に応じて予約可能です。

九段下は東京法務局・麹町税務署・千代田区役所などの官公庁からも近いので非常に便利。

経営に役立つセミナーも定期的に開催しているので、興味のある人は参加してみましょう。

バーチャルオフィス1

バーチャルオフィス1は、東京都渋谷区と広島市のバーチャルオフィスを提供しています。

月880円+郵送費という格安で利用できるのが特徴で、法人登記・月4回郵便転送・LINE通知・DM破棄などさまざまな機能が付帯しているのがポイント。

オフィスへ直接郵便物等を引き取りに行くこともできるので、諸費用の節約も可能です。

バーチャルオフィス1渋谷店は東京都渋谷区道玄坂にあり、ベンチャー企業やスタートアップ企業など多くの会社が集まる中心地に位置しています。

起業の際の法人登記の住所としてはグレード・信頼度も高いエリアなので、積極的に活用していきましょう。

ワンストップビジネスセンター

ワンストップビジネスセンターは、来店不要・最短即日で契約できる登記可能なバーチャルオフィスです。

起業・副業に必要なサービスをパッケージとして提供しており、毎週1回の郵便転送費用込みで月額4,800円から利用可能。

3つの主要プランが用意されており、エコノミープランでは月額料金を抑えることもできます。

全てのプランには法人登記が含まれている他、東京都内で多数の拠点展開をしているので好きなエリアで住所を構えられる選択肢も豊富です。

電話秘書代行などのサポートも充実しているので、ニーズのある人は活用してみましょう。

サーブコープ

サーブコープは創業45年以上を誇るワークスペース提供会社であり、日本全国30ヶ所の一等地ロケーションでバーチャルオフィスのレンタルも実施しています。

5つ星ランクの設備、ITインフラ、高いレベルのトレーニングを受けたバイリンガル秘書・常駐のITチームを常駐させており、大手企業レベルの競争力を持たせられるのがメリット。

週7日、24時間アクセス可能なので土日祝日にバーチャルオフィスを訪れて郵便物等を回収することもできます。

サーブコープのフロアは最高品質の革張り家具、御影石のフロア、オリジナルアートと高級感のある内装になっているため、来客時の印象もよくなります。

METSバーチャルオフィス

METSバーチャルオフィスは、東京都心では希少な自社ビル直営の格安バーチャルオフィスを提供しています。

個人・法人問わず月額270円からという破格の金額で利用でき、国内最安値の圧倒的コスパで起業や副業、法人登記用の住所をレンタル可能です。

不動産事業歴72年の実績があるからこそ信頼できるので、実績・経験を重視したい人にもおすすめできます。

個人から法人へ迅速にステップアップしたい方を対象とした「利用日から法人設立日まで基本利用料が無料」となるバーチャルオフィスプランもあるので活用してみましょう。

AZEX

AZEXは、格安1,100円から利用できる法人登記可能な東京・銀座のバーチャルオフィスです。

便物（含書留郵便）、宅配小荷物の受取･保管･転送、自社専用電話番号など多機能性に優れているのも特徴。

分かりやすい料金体系で、請求される金額は料金表の金額のみの従業課金制なのでオーバースペックになってしまうこともありません。

突然の来客があっても常駐スタッフが対応してくれたり、冷凍・冷蔵品も受取可能など嬉しい特典も多め。

転送方法や荷物の受取は自由に選択できるので、細かな相談も可能です。

ビジネスリンク

ビジネスリンクは、東京でも有数の街・台東区上野における住所レンタルや、03番号での転送電話サービスやFAXサービスを提供しています。

各種起業やSOHO等に欠かせない、付加価値の高いサービスを低価格で利用できるのがメリット。

月極貸しロッカー（プライベートロッカー）などなども完備してるため、コワーキングスペース代わりに使うこともできます。

会員様特価にてご利用頂ける会議室・面接室または通信機器（Wi-FiルーターやAI自動翻訳機）など、設備面も十分です。

オフィスナビ

オフィスナビは、格安で法人登記が可能な住所貸しサービスです。

郵便転送月4回以上・法人登記可能・郵便物が到着したら即連絡など、きめ細かなサービスが受けられるのが特徴。

連絡すれば郵便物の即時転送にも対応してくれるなど、フレキシブルに使えるのがポイントです。

独立起業や会社設立、週末起業、副業、地方会社の東京出張所や営業拠点、soho、テレワークとして是非活用してみましょう。

レゾナンス

レゾナンスは、東京・横浜のバーチャルオフィスが格安の月額990円から提供している会社です。

4つの銀行と連携しているためスピーディーに法人口座が開設できる他、郵便物は無料で写真お知らせしてくれるなど便利な機能が多数付帯しています。

メガバンクからネットバンクまで幅広く紹介してくれるため、自分のニーズに合った銀行を選びましょう。

登記申請まで全てワンストップの支援をしてくれるなど、これから開業する人にもおすすめ。

東京・横浜で現在9店舗あり、今後もエリア拡大を検討しています。

GMOオフィスサービス

GMOオフィスサービスは、東京・横浜・名古屋・大阪・京都・神戸・福岡から住所が選択でき、法人登記や郵便物サービスも充実しているバーチャルオフィスサービスです。

東証プライム上場企業のグループ会社が運営するバーチャルオフィスだから、安心して利用できるのも大きな強み。

GMOインターネットグループ内各社との連携サービスも利用でき、コストパフォーマンスに優れています。

定期的に「初年度基本料金がさらに3ヶ月無料」などキャンペーンを開催しているので、タイミングを逃さないようチェックしておきましょう。

キャンペーンや割引に合わせて申請すれば、更に安価な利用が可能です。

バーチャルオフィスの選び方・注意点

バーチャルオフィスを選ぶ際、以下については特に注意しましょう。

• 住所・電話番号に不都合がないか
• 求める基本機能が揃っているか
• 問い合わせや要望に対し柔軟に対応してくれるか
• 予算の範囲内で借りられるか
• 便利な立地にあるか
• 内装・外装ともに理想に近いか
• 口コミ・評判がいいか

以下でそれぞれ解説します。

住所・電話番号に不都合がないか

住所・電話番号に不都合がないか、自分の理想と照らし合わせて検討する必要があります。

バーチャルオフィスでは実際の物理的な住所を公開せずにビジネスの登記や連絡先として使用することができ、個人のプライバシーを保護できるのがメリット。

一方、複数の企業が同じバーチャルオフィスの住所で登記するため、詳しい人であれば「バーチャルオフィスである」ということが簡単に伝わってしまいます。

同様に、電話番号も必ずしも「03」から始まる番号になるとは限りません。

安価に使える利便性を重視するか、確実な信頼を重視するかで検討する必要がありそうです。

求める基本機能が揃っているか

バーチャルオフィスに付帯する機能やサービスは、会社により異なります。

まずは利用したい基本機能を全てリストアップし、漏れなく揃っているかチェックしてみましょう。

そもそもバーチャルオフィスにどんな機能があるか分からないときは、複数のサービスを比較・検討しながら情報収集するのがおすすめ。

ビジネスのニーズや要件に応じて細かく対応してくれるバーチャルオフィスであれば、利便性が高くなります。

問い合わせや要望に対し柔軟に対応してくれるか

バーチャルオフィス側のスタッフが、問い合わせや要望に対し柔軟に対応してくれるか確認しておくのもおすすめです。

もちろんある程度マニュアルやルールに沿った対応になるのが大前提ですが、なるべくフレキシブルに対応しようとする姿勢があれば信頼できます。

連携サービスやコンシェルジュの利用について相談してから、実際に使えるようになるまでのタイムラグもチェックしておきたいポイント。

ビジネスチャンスを逃さないスピーディーな対応をしてもらうのが、成功への近道です。

予算の範囲内で借りられるか

バーチャルオフィスは、月額数百円から数千円程度で利用できることが多いです。

しかし、中にはオプションや従業課金サービスにより予算を大幅に超えてしまうバーチャルオフィスもあるので注意しましょう。

「定額費用は安いのに従業課金でどんどんコストが膨らんてしまった…」

「オプションを全部つけていたらいつの間にか要らない機能までついていた…」

ということも珍しくありません。

まずは求める付帯サービスに対してどの程度の金額がかかるのか、正確な見積りを出してもらいながら検討しましょう。

便利な立地にあるか

バーチャルオフィスの住所は、サービスが提供されている範囲であれば自由に選択できます。

地方在住でも東京銀座に住所を構えられたり、反対に自宅近くのバーチャルオフィスを借りて定期的にオフライン利用したりすることも可能です。

借りるバーチャルオフィスが自分にとって便利な立地にあるか、検討しておきましょう。

また、都市部や商業地域のバーチャルオフィスの方が高額になりやすい点にも注意が必要です。

内装・外装ともに理想に近いか

バーチャルオフィスへ実際に足を運ぶ可能性がある人は、オフィスの内装・外装もチェックしておきましょう。

自分ひとりで使うだけであれば問題ありませんが、取引先や顧客などが来社する可能性があるときは、見た目のキレイさにも配慮しておく必要があります。

キレイで清潔感のある内装や、雑然としすぎていない外装であれば、会社へのイメージも良くなります。

同時にバーチャルオフィス周辺の環境をチェックし、極端な繁華街や工場地帯ではないか確認しておくのもよいでしょう。

口コミ・評判がいいか

バーチャルオフィスの口コミ・評判を選定材料として参考にする方法もあります。

実際にそのバーチャルオフィス利用経験のある人から寄せられる生の声が集まるため、思わぬ落とし穴を事前に知れるのがメリット。

イメージしているバーチャルオフィスと合致しているか調べることもでき、ミスマッチや後悔も防げます。

極端に悪い口コミの多いバーチャルオフィスは避けるなどして、自衛に努めましょう。

バーチャルオフィスの利用がおすすめの業種

バーチャルオフィスの利用がおすすめの業種は、主に以下の通りです。

• Web業界
• IT業界
• コンサルティング業界
• クリエイティブ業界
• フリーランス・個人事業主

以下では、なぜバーチャルオフィスに最適な業種なのか解説します。

Web業界

Web業界はインターネット上でサービスを展開していくため、広いオフィスや在庫品を置いておく倉庫が必要ありません。

パソコンとインターネットさえあればどこでも開業できるので、作業スペースも最低限で十分です。

そのため住所だけをレンタルするバーチャルオフィスと相性がよく、実際にWeb系企業での導入事例も増えています。

ネットショッピング業界

店舗を持たない無店舗小売業（ネットショッピング業）も、バーチャルオフィスに向いています。

開業するときに自宅住所で登記した場合、万が一顧客や取引先とトラブルになったとき自宅住所を突然訪問されてしまうリスクがあります。

風評被害や厳しい口コミなどへのリスクヘッジとして、バーチャルオフィスを使ってみるのもよいでしょう。

コンサルティング業界

コンサルティング業界が売りにしているのは「物」ではなく「人（の知識）」であるため、オフィススペースにこだわる必要はありません。

原則として顧客側のオフィスに出向いての打ち合わせ、またはオンラインでの打ち合わせになることが多いので、オフィスを設けずとも開業できます。

もし来客になる場合でも、バーチャルオフィスであれば打ち合わせスペースも確保できるため安心です。

クリエイティブ業界

デザインや動画編集などクリエイティブ業界も、Web業界と同じく無店舗型で展開できます。

なかには全社員完全フルテレワークで営業している会社もあるので、バーチャルオフィスもひとつの選択肢にできます。

バーチャルオフィスを利用してコストを抑え、広告費などに資金を使う方がビジネスの成功につながっていくでしょう。

フリーランス・個人事業主

フリーランスや個人事業主は基本的に自分ひとりで仕事をしていくため、場所の制限を受けません。

もちろん自宅やコワーキングスペース等を拠点にすることもできますが、法人登記する場合は登記場所が自宅になりやすいので注意しましょう。

バーチャルオフィスであれば引っ越しがあっても登記をしなおす必要がなく、手間もかかりません。

プライバシー保護としても有効なので、個人事業主にこそバーチャルオフィスがおすすめです。

まとめ

バーチャルオフィスは住所や電話番号を貸し出してくれる架空のオフィス形態であり、実際の作業スペースは貸し出さない点に注意しましょう。

しかし打ち合わせスペースや会議室は提供してくれるので、スペース不足に困ることはありません。

本記事で紹介した内容をもとに、理想的な条件のバーチャルオフィスを探してみるのがおすすめです。